CASIO G-SHOCK（カシオ Gショック） GW-2310-1／GW2310-1 電波ソーラー メンズウォッチ 腕時計

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車で東の方角にあるユカイパに向かう。

植物は生えているが何となく乾いた大地。

街のデニーズで昼食をとる。サラダだけで腹が満たされる。

CR-Vのショックアブソーバ ヘタリ - BIGLOBEなんでも相談室

ダンパーもヘタっていると思いますが、各サスペンションアームのブッシュ類もヘタっていると思います。路面段差が大きいときに突き上げが来たりするのはダンパーですが、小さな段差（波状路みたいなもの）でコトコト来るのはブッシュです。

道具眼日誌：古田-私的記録: AV機器・ガジェットアーカイブ

　昨日のGPS-CS1Kのログを、ブログに直貼りする方法を調べました。　ALPSLAB slide が使えそうです。ただし、変換ツールに投入できるログ形式がPCX5形式に限られます。で、こちらで公開されている変換CGIを使わせてもらいました。

　ALPSLAB slideで貼り付けられる地図は、以前試したALPSLAB clipと違いスクロール地図なので、単純に地点を表示するだけでもこちらの方がヨサゲですね。ただし緯度経度指定しかできないので、掲載の手間はやや大。

　で以下が実際の貼り付け例です。左上のボタンを押すと簡易再生されます（時間が考慮されないので、立ち止まった、などの状況は把握不可）。 地図上でホイールを回すと縮尺が変更できます。

　DynamicHTMLで置換するようで、最初はログの数列が表示されちゃうんですね。これはちょっとみっともない。というか、JavaScript対応してないブラウザでみたらどうしようもないですね。

　しかも軌跡が見えるわけではないので、実用性は薄いかなぁ。

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自己分散型顔料ならびにその製造方法および使用｜詳細 - Astamuse(アスタミューゼ)

以下の情報は、出願公開日時点（2010年12月02日）のものです。

0001

使用分野
本発明は自己分散型顔料の製造方法に関する。より詳しくは、本発明は顔料の表面改質に関する。表面が共有結合により改質されている顔料は、自己分散型顔料として産業界では周知である。この表面改質は水性環境中で行なうことができ、環境にやさしいと言える。さらに本発明は、表面改質した顔料を含む最終用途、例えば、これらに限定されるものではないが、被覆剤、塗料、紙、接着剤、ラテックス、トナー、布地、繊維、プラスチックおよびインクに関する。最終用途の具体例としては、これらに限定されるものではないが、紙、布地、繊維、金属修飾およびプラスチック用の印刷インク、ウッドステイン、筆記用具およびカラーフィルターなどが挙げられる。また本発明は、インクジェットインクなどのインク類にも関する� �

---

0002

背景
顔料は、それがインク、被覆剤、塗料、紙、接着剤、ラテックス、トナー、布地、繊維、ウッドステイン、カラーフィルターおよびプラスチックの状態になると、水溶性染料よりも優れたいくつかの有利な点がある。顔料は、水溶性染料に比べると、優れた耐光性、耐水性、光学濃度および縁部明瞭度の少なくとも１つを示すことができる。しかし残念なことに、顔料は、保存中に沈殿しやすい傾向もあり、そのため、当初はインクジェットインクなどの厳しい用途ではそれらの使用が限定されている。コロイドを安定させる化学添加剤と組み合わせて顔料粒子をサブミクロンレベルに粉砕する媒体ミルが登場すると、インクジェットインク配合物における顔料分散液の使用が進んだ。しかし、化学添加剤は分散液の粘度を上昇させるた� �、インクジェットプリントヘッド内の小さな開口部からインクを噴射するのが困難になる可能性がある。さらに、化学添加剤は、上述の物質の調製に関するコストを大幅に増やす可能性があり、したがって経済的にも好ましくない。また、化学添加剤(すなわち分散剤)は顔料の表面へ結合されていなくてもよいため、安定化の点で支障をきたす場合がある。よって、化学添加剤を用いる既存の染料ベース系および色素系に主として関わっている問題の少なくとも一部を解消する、特にインクジェットプリンターで使用するためのインク組成物の改良が依然求められている。さらに、化学添加剤を用いる既存の染料ベース系および色素系に主として関わっている問題の少なくとも一部を解消する、顔料を使用する物質の改良も依然求められて� ��る。

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0003

概要
一態様では、本発明は、塩化シアヌルを約3当量の第2の化合物または第2の化合物の混合物と反応させ、全反応性塩素を置換して置換トリアジンを形成させることを含み得る、顔料の改質方法を提供することができる。また、置換トリアジンを顔料の表面と反応させ、表面改質顔料を形成させることもできる。

0004

別の態様では、本発明は、X-[Y]_n反応基を有する反応性化合物を第2の化合物N-S-ZMと反応させ、置換反応性中間体[Y]_a-X-(N-S-ZM)_bを形成させることを含み得る、顔料の改質方法を提供することができる。さらに、本方法は、顔料を置換反応性中間体[Y]_a-X-(N-S-ZM)_bと反応させ、顔料の表面に置換反応性中間体を結合させて表面改質顔料を形成させることもできる。Xは、スルホニル、ホスホリルまたは1,3,5-トリアジニル基であってもよい。Yはハロゲン脱離基であり、Nは求核基であり、Sは有機基であり、ZMはイオン化可能な末端基であってもよい。また、nは1〜3の整数であってもよく、bは1〜3の整数であってもよく、a=n-bである。nがbと同じであるか、bより大きい場合、およびbが2または3であるならば、N-S-ZMはそ� ��ぞれ、同一であっても異なっていてもよい。

0005

また別の態様では、本発明は、反応基を顔料の表面に結合させることを含み得る、顔料の改質方法を提供することができる。次いで、反応基は、イオン化可能な末端基を有する有機基質で置換することができる。顔料は、ピグメントレッド122、ピグメントバイオレット19、ピグメントバイオレット23、ピグメントレッド202、ピグメントレッド188、ピグメントイエロー155、ピグメントイエロー97、ピグメントグリーン7、ピグメントブルー15：3、ピグメントブルー15：4、およびピグメントイエロー74からなる群から選択することができる。

0006

さらなる態様では、本発明は、反応基X-Yを顔料の表面に結合させることを含み得る、顔料の改質方法を提供することができる。次いで、Yを有機基質N-S-ZMで置換し、X-N-S-ZMが結合されている表面改質顔料を形成させることができる。Xは、スルホニル、ホスホリルまたは1,3,5-トリアジン基であってもよい。Yは、フッ素、塩素、臭素またはヨウ素であってもよい。Nは、アミン基、イミン基、ピリジン基またはチオール基であってもよい。Sは、置換もしくは非置換のアルキル、アリール、または分子量範囲が約300〜約8000の高分子鎖であってもよい。Zは、カルボキシル基、スルホニル基、フェノール基、ホスホリル基、アンモニウム基、トリメチルアンモニウム基またはトリブチルアンモニウム基であってもよい。Mは、ハロゲン化物、負荷電イオ ン、塩形態のプロトン、または塩形態のカチオンであってもよい。

0007

本発明の別の態様は、詳細な説明および添付の図面を検討することにより明らかであろう。

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0008

未処理のカーボンブラック試料ならびに実施例1、20、31および41で得たカーボンブラック試料に関する低分解能X線光電子分光(XPS)スペクトルを示す図である。未処理のカーボンブラック試料ならびに実施例1、20、31および41で得たカーボンブラック試料に関する高分解能N1s XPSスペクトルを示す図である。未処理のカーボンブラック試料ならびに実施例1、20、31および41で得たカーボンブラック試料に関する高分解能O1s XPSスペクトルを示す図である。未処理のカーボンブラック試料ならびに実施例1、20、31および41で得たカーボンブラック試料に関する高分解能S2p XPSスペクトルを示す図である。未処理のピグメントブルー15試料ならびに実施例7、9、11、16および42で得たピグメントブルー15に関する低分解能XPSスペクトルを示す図である。未処理のピグメントブルー15試料ならびに実施例7、9、11、16および42で得たピグメントブルー15試料に関する高分解能O1s XPSスペクトルを示す図である。未処理のピグメントブルー15試料ならびに実施例7、9、11、16および42で得たピグメントブルー15試料に関する高分解能Na1s XPSスペクトルを示す図である。未処理のピグメントレッド122試料ならびに実施例14、21、37および45で得たピグメントレッド122試料に関する低分解能XPSスペクトルを示す図である。未処理のピグメントレッド122試料ならびに実施例14、21、37および45で得たピグメントレッド122試料に関する高分解能O1s XPSスペクトルを示す図である。実施例14、21、37および45で得たピグメントレッド122試料に関する高分解能Na1s XPSスペクトルを示す図である。実施例14、21、37および45で得たピグメントレッド122試料に関する高分解能S2p XPSスペクトルを示す図である。未処理のピグメントイエロー74試料ならびに実施例15、29および46で得たピグメントイエロー74試料に関する低分解能XPSスペクトルを示す図である。未処理のピグメントイエロー74試料ならびに実施例15、29および46で得たピグメントイエロー74試料に関する高分解能C1s XPSスペクトルを示す図である。未処理のピグメントイエロー74試料ならびに実施例15、29および46で得たピグメントイエロー74試料に関する高分解能O1s XPSスペクトルを示す図である。

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0009

詳細な説明
本発明のすべての実施形態を詳細に説明する前に、本発明はその適用において、以下の説明で記載した構造の詳細および構成要素の配置に限定されないことを理解されたい。本発明は、他の実施形態をとることが可能で、様々な方法で実施および実行することができる。また、本明細書で用いる表現および用語は説明をするためのものであり、限定するものとみなすべきではないことを理解されたい。「包含する」、「含む」または「有する」、ならびにこれらの異種表現の使用は、本明細書では、それ以降に列記する項目およびそれと同等の項目ならびに追加項目を包含することを意味する。

0010

また、本明細書で示す全ての数値範囲は、最小値から最大値までの全ての値を包含するものと理解されたい。例えば、濃度範囲が1％〜50％と述べられている場合には、例えば2％〜40％、10％〜30％、または1％〜3％等の値が本明細書において明白に列記されているものとする。具体的な対象のもののごくわずかな事例のみであり、列記されている最小値と最大値の間の数値およびこれらの値を包含する数値の全ての可能な組み合わせが本明細書において明白に記述されているものと理解されたい。

0011

一実施形態では、本発明は、顔料の改質方法を提供する。この方法は、反応性分子の介在により有機基を荷電末端基(負荷電または陽荷電)と結合させ、表面を安定化させた改質顔料を得ることを含み得る。持論に限定されるものではないが、この安定化は、サブミクロンサイズの顔料粒子上に共有結合で結合されている同様に荷電した基が反発力により均一に分布することによっても達成されると考えられる。

0012

別の実施形態では、本発明は、顔料の改質方法を提供する。この方法はクロロスルホン化工程を含み、反応性塩化スルホニル中間体を形成させ、次いで、前記中間体を上記の適切な有機分子と反応させることができる。一態様では、クロロスルホン化度を高めて液体ゲルまたはミセル状組成物を得ることもできる。これらは、未処理顔料と粉砕した場合に、安定した分散液を形成する。

0013

また別の実施形態では、本発明は、上記のような適切な有機分子に結合されている反応性中間体と顔料との反応により形成された自己分散型顔料を含む分散液を提供する。水性環境において安定性のある反応性中間体の選択は、本発明の別の態様である。

0014

別の実施形態では、本発明は、反応基を顔料の表面に結合させ、次いで、イオン化可能な末端基を有する有機基質で前記反応基を置換することを含み得る、顔料の改質方法を提供する。

0015

さらなる実施形態では、本発明は、顔料１グラム当たり約0.01〜約1.0ミリモルのSおよび約0.01〜約2.0ミリモルの活性水素を含む自己分散型顔料と水とを含む分散液を提供する。別の実施形態では、本発明は、顔料１グラム当たり約0.06〜約0.7ミリモルのSおよび約0.07〜約1.6ミリモルの活性水素を含む自己分散型顔料と水とを含む分散液を提供する。

0016

自己分散型顔料の製造方法
本発明の一態様は、安定な自己分散型顔料の製造方法に関する。

0017

本明細書では、「顔料」という用語は、普通紙またはコート紙、フィルムおよび他のタイプの受容媒体などの基材に色を付与するのに用いられる、溶剤中の不溶性物質を意味する。顔料は黒色ならびに他の色であってもよい。

0018

本明細書では、「自己分散型」顔料という用語は、その表面に共有結合している安定化基を有しており、追加の分散剤がない状態でも安定な水性分散液を形成する顔料を意味する。

0019

本明細書では、「安定（性のある）」という用語は、分散液を雰囲気温度において、少なくとも約3月間〜約6月間から約2年間にわたり保存した場合に、経時変化によって分散液が受ける変化が、測定する重要な性質（例えば、平均粒径、粘度、表面張力またはpHの少なくとも１つ）おいて示す変化が10％未満を示す最小の変化であることを意味する。加速試験法は、少なくとも約1週間、約70℃で行う熱安定性試験、または少なくとも約4週間、約70℃で行う熱安定性試験を含む。

0020

第1の実施形態では、自己分散型顔料の製造方法は、
(1) 顔料(P)をX-Y反応基を有する反応性化合物およびハロゲン含有試薬と反応させ、顔料(P)の表面に反応基X-Yを結合させ、それにより顔料反応性中間体(P)X-Yを形成させるステップ；および
(2) 顔料反応性中間体(P)X-Yを第2の化合物N-S-ZMと反応させ、自己分散型顔料(P)-X-S-ZMを形成させるステップ(「置換ステップ」)
を一般に含む。この実施形態の一例は、これらに限定されるものではないが、反応基X-Yを顔料の表面に結合させるステップ；および、次いで、Yを有機基質N-S-ZMで置換し、X-N-S-ZMが結合した表面改質顔料を形成するステップを含んでいてもよい顔料の改質方法を包含し得る。

0021

第2の実施形態では、自己分散型顔料(P)-X-S-ZMの製造方法は、
(1) X-Y反応基を有する反応性化合物を第2の化合物N-S-ZMと反応させ、置換反応性中間体X-S-ZMを形成させるステップ(「置換ステップ」)；および
(2) 顔料(P)を置換反応性中間体X-S-ZMと反応させ、第2の置換反応を用いて、置換反応性中間体X-S-ZMを顔料の表面に結合させて自己分散型顔料(P)-X-S-ZMを形成させるステップ
を含んでいてもよい。この実施形態の一例は、これらに限定されるものではないが、X-[Y]_n反応基を有する反応性化合物を第2の化合物N-S-ZMと反応させ、置換反応性中間体[Y]_a-X-(N-S-ZM)_bを形成させるステップ；顔料と置換反応性中間体[Y]_a-X-(N-S-ZM)_bを反応させ、置換反応性中間体を顔料の表面に結合させて表面改質顔料を形成させるステップ（この場合、nは1〜3の整数であり；bは1〜3の整数であり；かつa=n-bであり；ここでnがbと同じであるかbより大きい場合であって、かつ、bが2または3であるならば、N-S-ZMはそれぞれ、同一であっても異なっていてもよい）を含んでいてもよい顔料の改質方法を包含し得る。一実施形態では、bが2または3である場合、N-S-ZMはそれぞれ異なっていてもよい。

0022

第3の実施形態では、自己分散型顔料(P)-X-S-ZMの製造方法は、
(1) X-Y反応基を有する反応性化合物を第2の化合物N-S-ZMと反応させ、第1の置換反応性中間体X-S-ZMを形成させるステップ(「置換ステップ」)と、
(2) X-Y反応基を有する反応性化合物をステップ(1)とは異なる第2の化合物N2-S2-Z2M2と反応させ、第2の置換反応性中間体X-S2-Z2M2を形成させるステップ(「置換ステップ」)；
(3) 顔料(P)と置換反応性中間体X-S-ZMおよびX-S2-Z2M2を反応させ、置換反応性中間体を結合させて自己分散型顔料Z2M2-S2-X-(P)-X-S-ZMを形成させるステップ
を含んでいてもよい。場合により、S-ZMおよびS2-Z2M2は同一であってもよく、すべての反応基が置換されてもよい。顔料表面への最終的結合は、ラジカル(radical)が介在する不均化反応の1つであってもよい。

0023

第4の実施形態では、自己分散型顔料(P)-X-S-ZMの製造方法は、
(1) 粉砕助剤を使用し、顔料を粉砕および分散させ、水性顔料分散液を形成させるステップ；
(2) X-Y反応基を有する反応性化合物を第2の化合物N-S-ZMと反応させ、第1の置換反応性中間体X-S-ZMを形成させるステップ(「置換ステップ」)；
(3) X-Y反応基を有する反応性化合物をステップ(2)とは異なる第2の化合物N2-S2-Z2M2と反応させ、第2の置換反応性中間体X-S2-Z2M2を形成させるステップ(「置換ステップ」)；
(4) 粉砕助剤で事前粉砕しておいた顔料(P)を置換反応性中間体X-S-ZMおよびX-S2-Z2M2と反応させ、ラジカル開始反応を用いて、置換反応性中間体X-S-ZMおよびX-S2-Z2M2を顔料の表面へ結合させて自己分散型顔料Z2M2-S2-X-(P)(R)-X-S-ZMを形成させるステップ；および
(5) 自己分散型顔料を精製し、粉砕助剤をはじめとする不純物を除去するステップ
を含んでいてもよい。場合により、S-ZMおよびS2-Z2M2は同一であってもよい。

0024

これらのそれぞれの実施形態では、反応性化合物はX-Y反応基を有していてもよく、この場合、Xとしては、これらに限定されるものではないが、カルボニル、スルホニル、ホスホリル、シアヌリルおよびNHが挙げられ、Yとしては、これらに限定されるものではないが、酸ハロゲン化物脱離基、例えば、フッ化物、塩化物、臭化物およびヨウ化物(これらに限定されるものではない）を挙げることができる。適切な一実施形態では、Xは、スルホニル、ホスホリルまたはシアヌリル(1,3,5-トリアジニル)であってもよい。酸ハロゲン化物形成試薬はハロゲンを含有している。かかる試薬の例としては、これらに限定されるものではないが、クロロスルホン酸、塩化チオニル、塩化ホスホリルおよびそれらの組み合わせが挙げられる。これらの化合物� �おいて塩素を他のハロゲンに置き換えることができる。本反応性化合物は、低温で短期間、水性媒体中で安定である。

0025

置換ステップの間、X-Y反応基の少なくとも1つの脱離基Yは、第2の化合物N-S-ZMで置換されるが、この場合、Nは、アミン、イミン、ピリジンまたはチオールなどの求核基であり、Sは、これらに限定されるものではないが、有機基、例えば、置換または非置換のアルキル、アリール、および約１〜100個を超える炭素を有しているか、約300〜約8000の範囲の分子量を有している高分子鎖が挙げられ、負電荷による安定化の場合には、ZMは、酸性の末端基であり、この場合、Zは、これらに限定されるものではないが、カルボキシル、スルホニル、フェノール、およびホスホリルであってもよく、Mは、それが塩形態として存在する場合、プロトンまたはカチオンのいずれかであってもよい。この置換は、顔料の表面に電荷およびバルク(bulk)を付与し得る 。この置換ステップは、水性媒体中で行うことができる。酸性末端の官能基の選択は最終用途によって決まるが、塩基性先端の官能基は脱離基Yを置換するのに十分な求核性を有していなければならない。第2の化合物は、ポリマー、アミン、アミノ酸、アルコール、チオール、およびそれらの組み合わせを含み得る。第2の化合物およびN2-S2-Z2M2 N-S-ZMの例としては、これらに限定されるものではないが、アミノ安息香酸、アミノベンゼンスルホン酸、アミノフェノール、アミノスルホン酸、ポリエトキシ化アミノ酸、スルファニル酸ナトリウム、スルファニル酸、p-アミノ安息香酸ナトリウム、p-アミノフェノール、4-アミノ安息香酸エチル、タウリン、オレイン酸(アミノ)、アミノオレイン酸ナトリウム、4-アミノ安息香酸テトラメチルアンモニウム、およびナトリウム4-アミノフェノレートが挙げられる。さらに第2の化合物としては有機高分子基質が挙げられる。有機高分子基質の例としては、これらに限定されるものではないが、直鎖状アルキル、ならびにHuntsman Chemicals製の商標「Surfonamines」として販売されている、公知の分子量範囲が300〜3000MWの分岐鎖状エトキシおよびプロポキシ鎖ポリマー、直鎖状ポリエトキシ高分子アミン、直鎖状プロポキシ高分子アミン、Johnson Polymers製の商標名「Joncryls」として販売されているスチレンアクリル酸コポリマー、および商標名「Epomines」で販売されているポリエチレンイミンなどが挙げられる。

0026

陽電荷による安定化の場合には、ZMは、正荷電を持つ第4級アンモニウムタイプの末端基であってもよく、この場合、Zは、これらに限定されるものではないが、アンモニウム、トリメチルアンモニウムおよびトリブチルアンモニウムであってもよく、Mは、ハロゲン化物または任意の負荷電イオンであってもよい。第2の化合物N-S-ZMおよびN2-S2-Z2M2の例としては、これらに限定されるものではないが、ジアミノ単環芳香族化合物またはポリエチレンイミン、ポリグアニジン、第4級アンモニウム化合物などからなるカチオン性ポリマーが挙げられる。

0027

最終的な自己分散型顔料は、第1および第2の実施形態に関しては式(P)-X-S-ZMで表すことができる。場合によっては、異なる第2の化合物を含む顔料に結合されている複数の-S-ZMであってもよい。第3の実施形態については、最終的な自己分散型顔料は、式Z2M2-S2-X-(P)-X-S-ZMで表すことができる。最後に、N、Z、MおよびSを修飾する「2」の使用の意味は、N2、Z2、M2およびS2がN、Z、MおよびSと同一であるか、異なることを示す。N2、Z2、M2およびS2は、N、Z、MおよびSに関して上述した同じ選択肢から選択することができる。

0028

本発明を説明するため、第1の実施形態の具体例を下記に示す(式中、Pは顔料を表す)。

化学式1

0029

本発明を説明するため、第2の実施形態の具体例を下記に示す(式中、Pは顔料を表す)。

化学式2

0030

本発明を説明するため、第3の実施形態の具体例を下記に示す(式中、Pは顔料を表す)。

化学式3

0031

本発明の実施形態を下記により詳細に記載する。一般に、自己分散型顔料の製造方法は顔料の原料を選択することから始まる。

0032

計装豆知識｜電源配線が要らない2線式伝送器

エムエスツデー　1996年10月号

電源配線が要らない2線式伝送器

2線式伝送器では、電流出力信号からアンプ駆動用電源を取ることにより、電源配線を省略した伝送方式を採用しています。2線式伝送方式は、電子式計装システムの発展とともに、まず差圧伝送器に採用されました。差圧伝送器は、一般に広いプラント・サイトに点在設置されるので、電源配線を使わなければ計装工事費が大幅に節約できるためです。現在では、熱電対、測温抵抗体、mV、パルス、ロードセル、CT、PTなど広い範囲の各種の入力信号に対応する2線式伝送器が使われています。次世代の計装用デジタル伝送方式であるフィールドバスでも、信号線に電源を乗せる2線式を採用しています。